HISTORYたけでんの歴史

1959（昭和34年）
～1972（昭和47年）

1959年 9月10日 創業者・竹村義正と竹村諒子夫妻が友人と3名で、大阪市旭区に電気工事材料の卸売業として竹村電機商会を創業

ささやかな創業だったが、「いつかは地域で一番、大阪で一番の電材店になりたい」という大きな希望にあふれていた。

1960年代の始め 世の中は人手不足の時代、そのため人材確保が一番の課題だった。黙っていては、無名の竹村電機商会に就職したいと申し出てくる者などいるはずがなかった。そこで、竹村はツテを頼りにある時は九州地方の奥地を訪ね、またある時は離島へと求人の旅を続けた。創業時の人手の確保に対する努力が、たけでんの今日の発展の原動力になっている。実際、そんな大変な思いをして連れ帰った人材の中には今日のたけでんの発展を支えた元役員・幹部社員が何名もいる。

創業10年目、1969年12月30日未明 本社倉庫全焼。新春の初荷に向けて山積みされていた商品が、この出火で全焼した。正月休み返上での社員全員の奔走とメーカー様のご協力もあり、初荷の朝には火災前と全く同じ状態で無事商品を揃えることができた。本社倉庫全焼という、思いもかけない災いにも不屈の精神で立ち向かっていく。1970年4月には単に電設資材だけにとどまらず、総合電機代理店への飛躍の願いを込めて社名を「竹村電機株式会社」に変更した。

1973（昭和48年）
～1988（昭和63年）

1973年第1次オイルショックが勃発し市場から生活物資から建設資材、石油化学製品、鉄鋼、セメント等、多くの資材が姿を消した。電材業界でも配電用資材、とくに電線が姿を消して、電線よこせデモが起きる。 日本全体がパニック状態を迎える中、改めて電材流通商社としての役割、使命を思い知らされた。

1986年バブル景気に突入し竹村電機は時代の後押しもあり、売上高は141億円、社員数244名と急伸を続けていく。日本中がバブル景気に踊らされる中、創業29年に来期のスローガンとして「総点検、三十年　技術集団で量から質へ」を掲げた。これは、業績アップに浮かれることなく社内のさらなる結束を訴え、もうワンランク上の経営体質の構築をめざしてのことだった。

1989（平成 元年）
～2004（平成16年）

創業30年を迎え年初からいろいろなイベントが企画され、実施されることになった。
1989年 1月22日、大阪・中之島のフェスティバルホールにお得意先様1833名、仕入先様277名、その他の招待者154名を招いたほか、社員322名、社員家族210名の計2796名が一堂に会し、盛大に創業30周年の記念式典を挙行した。

この時期、時代が工業化社会から情報化社会へと急速に変わりつつある時期だったことから、これを機に時代にマッチした企業を目指し、「竹村電機株式会社」からエレクトロニクス総合商社「株式会社タケデン」へと社名を変更した。変更の主旨・目的・狙いは、30周年を一つの節目としての社名変更とともに、全社員が斬新な発想で変身・変革を期することを願ってのことだった。新生タケデンは社員一人ひとりが意識改革・行動革新を起こし、実践することから新スタートを切っていく。

インターネットの登場により、顧客はあらゆる情報を容易に入手できるようになり、かつ、より質の高いサービスを企業に求めるようになった。競合他社との競争に打ち勝つためには、いかにITを経営に活用できるかが大きなポイントであると考え、たけでんのTEXUSS（会員制電子商取引）が2001年4月にスタートした。また近畿圏の拠点網強化を図りつつ、2002年4月には、東京都中央区日本橋に念願の首都圏営業所を開設した。

バブル崩壊、IT不況、半導体不況と極めて厳しい環境の中でも、たけでんは常に時代の先を読み、将来の成長の機会を見据え、新たな事業・エリアに積極果敢にチャレンジしていくことになる。

2005（平成16年）
～2018（平成30年）

2009年にたけでんは創業50周年を迎え、半世紀を節目として第2創業期に入った。その頃には、50年前にたった3名で始めた会社が、売上高515億円、社員数649名の企業へと成長を遂げていた。

アナログとデジタル、創業精神と流行、伝統・慣例と革新・改革これら一見相反するものについて一方に偏ることなく、バランスよく融合を図り、時代に即した企業を創造するために、たけでんの新たな挑戦が始まっていく。

2015年には中部営業部名古屋環境ソリューション営業所を開設し、首都圏・中部・近畿の三大経済圏での営業体制を確立。2016年には滋賀県栗東市に栗東営業所、2017年には大阪府吹田市に江坂営業所、兵庫県明石市に明石営業所、2018年には大阪市浪速区に桜川物流センターを開設し、43拠点、43営業所、6物流センター、14専門チームの組織体制となる。

さらに近年急激な伸長が見込まれるリフォーム市場への本格的な参入をめざし、かつてのエレクトロニクス総合商社としての電気設備主体の取り組みから、システムキッチンやシステムバスなどの住宅設備建材への取り組みを強化し、電設住建材総合商社への変身をはかり、現在ではお客様の様々な課題に対し「電材＋住建」で、ワンストップで迅速に対応できる総合的なコンサルティング営業を実現している。

また、2016年1月には大阪市旭区の旧本社隣接地に念願の本社新社屋が完成し、それとともに各拠点営業所の新築移転やリニューアルにも着手し、さらに2017年からは全社基幹システムを刷新し、新たに”Phoenix”として、快適環境創造の百年企業をめざして、トータルソリューションの強化や生産性の向上、効率的で高品質な業務プロセスの構築などにも積極的に取り組んでいる。